株式会社ブロードバンドタワー
代表取締役 会長兼社長 CEO
ジャパンケーブルキャスト株式会社
代表取締役 会長兼社長 CEO
藤原 洋
より良い新時代を築くために「声を上げられる人」を求めています
□PROFILE
1954年、福岡県に生まれる。77年、京都大学理学部卒業後、東京大学工学博士号（電子情報工学）を取得。
日本IBM、日立エンジニアリング、アスキーを経て96年、インターネット総合研究所（IRI）を設立、2012年4月、株式会社ブロードバンドタワー 代表取締役 会長兼社長 CEO、2020年3月ジャパンケーブルキャスト株式会社 代表取締役 会長兼社長 CEOに就任。
大学では「学費」を払って「基礎」を学んだので、就職したら「給料」をもらって「実学」を学ぼうと思いました。
少年時代は宇宙に興味があり、科学者を目指し、大学でも宇宙物理学を専攻しました。ちょうどその頃、宇宙を知るための望遠鏡以外の道具として、コンピューターが登場しました。
当時のコンピューターは1台約10億円で、誰もが使える物ではありませんでしたが、例えば「銀河がなぜ渦を巻くか」の答えも、コンピューターを使えば導きだせるわけです。
宇宙が何億年もかけて創り上げてきた仕組みを、コンピューターが一瞬にしてはじき出す。
その事実に触れたとき「いずれコンピューター社会がくる」と直感し、コンピューター関連企業へ就職しました。
今でこそ私は会社の代表ですが、それまでに積み重ねた、会社員として「給料」をもらいながら「実学」させていただいた経験は、経営に欠かせない素地となっています。
分岐点は、3度ありました。
1度目は2002年、当社の前身であるグローバルセンター・ジャパン株式会社に出資し、私の会社である株式会社インターネット総合研究所とともに合弁事業を行っていた米国の通信会社、アジア・グローバル・クロッシング社が経営破綻し、インターネット総合研究所が第三者割当増資で子会社化、同時にヤフー株式会社がメイン顧客として採用を決めてくれた時でした。
2度目は、ヤフーの急成長に伴い当社も成長し、2005年に株式上場を果たした時です。上場後は信用度と資金調達力が一気に増大しました。
3度目は、デジタルトランスフォーメーション（DX、全産業デジタル化）時代に対応するため、2018年に新大手町データセンターをスタートさせた時です。ジャパンケーブルキャスト株式会社がグループ企業になったのも、ちょうど同センターのオープンに向けて動いていた時です。全国に取引先を持つ同社が加わることで、ビジネスの首都圏一極集中を地方へ分散できるようになり、地方創生にもつながっています。
当社グループは、「データ発信インフラ」と「データ配信インフラ」、２つのインフラ提供がコア事業です。「データ発信インフラ」の顧客は現在、大企業向け都市型データセンターが主体です。「データ配信インフラ」は、北海道から沖縄までのケーブルテレビ局が主体です。
これからは、未知のウイルスと共存していくポストコロナ時代になっていきます。
テレワークがスタンダードになり、どこに居ても同じ情報が入手できる時代がきます。
そのとき当社が「データ発信インフラ」と「データ配信インフラ」を有機的に統合し、全国へデータ発信し、地方および中小企業のデジタル化（デジタルトランスフォーメーション、DX）をも担っていきたいと考えています。
一足先に6Gの世界へ。次世代を自分の手でつくりたい人を待っています
通信ネットワークの構築・運用技術や、そのビジネスに興味のある人材、その上で展開される全産業デジタル化（デジタルトランスフォーメーション、DX）の基本となるAI、データサイエンスなどのビジネスに興味のある人材が欲しいと考えております。
学歴よりも、「声を上げることができる人」を望みます。
私や会社に対しても発展的意見や提案ができる人だと、なおいいですね。
ブロードバンドタワーグループは、経営陣と社員の距離が近く、やりたいと思ったことはキャリアに関係なく提案できる環境にあります。
チャレンジャーには、必ず周りからのサポートがあります。皆さんにもぜひ、声を上げて、自主的に仕事に取り組んでいただきたいと思います。
「情報発信インフラ」と「情報配信インフラ」の源泉である、「情報技術」と「通信技術」の最先端テクノロジーを自社技術として保有し、常に先導的な役割を果たすことに挑戦し続けたいと考えております。
私自身、5G時代を見据えた総務省の電波政策に関わる懇談会メンバーとして活動し、会社としても、5Gデータセンターとして新大手町データセンターを立ち上げました。
ジャパンケーブルキャストは、ケーブルテレビ業界向けにローカル５Gのシステム構築・運用支援などを行っていきます。
また、6Gを見据えた総務省の「Beyond 5G推進戦略懇談会」での電波政策にも関与しております。
6Gに対応した技術開発とそのビジネス開発に、当社グループはこれからも挑戦していきます。
